建築工事費の構成要素である市場単価や材料単価、労務単価の推移を知ろうとした時に、これらの推移を体系的かつ長期的に整理した資料は、残念ながらほとんど見かけません。本研究所ではこれに該当するものを整理しましたので、ここに公表します。あわせて、これら単価の推移に関する研究文献も紹介します。

本資料は、建築の生産コストの変動要因を把握することを目的として、建築工事費を構成する代表的な要素の単価について、地域別に時系列的に整理したものです。本資料では、1970（昭和45）年から2009（平成21）年春時点までの施工単価（市場単価に適宜移行）、材料単価、労務単価の推移について調べています。施工単価は「建築」「電気」「機械」三つの分野に分けて整理しており、それぞれ建築22アイテム、電気12アイテム、機械10アイテムの計44アイテムを採用しました。また、材料単価は20アイテム、労務単価は11アイテムを採録しています。

[参考]75の調査アイテムリスト(PDF136KB)

調査の対象とした資料（刊行物）は、「積算資料」、「建築施工単価」（以上、（財）経済調査会発行）、「建設物価」、「建築コスト情報」（以上、（財）建設物価調査会発行）の４誌です。施工単価については「積算資料」及び「建設物価」の対象各年の5月号と11月号を、また、材料単価及び労務単価については4月号と10月号のデータを基本的に東京、大阪、名古屋、福岡、広島、仙台、札幌、新潟、高松の９地域について入力しています。なお、市場単価移行後の施工単価アイテムについては、「建築施工単価」及び「建築コスト情報」の冬号、春号、夏号、秋号の年4回の調査結果を入力しています。これら採録データの詳細は、各アイテムごとにその推移グラフとともに一覧表の形で整理して示してあります。

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本資料の公表は、上記資料刊行機関（以下、両調査会と呼びます）の了解を得て、（財）建築コスト管理システム研究所の責任において行うものです。入力作業・データ処理等については、細心の注意のもとで行いましたが、誤読・誤解など無しとはしません。また、本資料のご利用にあたっては下記の点について特にご留意をいただくことが必要です。

なお、本資料の収集・分析にかかる調査は、工学院大学遠藤和義研究室の協力を得て実施いたしました。